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システム屋さんの忘備録

訪問ありがとうございます。中小企業の社内システム管理者向けWindows情報とまれに京阪神の情報も発信しています。

Wi-Fi機器は常に最新で

自宅、会社、公共施設などでWi-Fiが多用されるようになり社内システム管理者からWi-Fi設置について相談を受けることが増えました。法人の場合は個人と違い同時に多くの人が接続し、また断線は許されませんので法人向け管理者機能搭載無線LANアクセスポイントを設置します。法人の場合ルーターなどは既設で拠点間VPN網などが機能しておりLANケーブルから容易に設置できる無線LANアクセスポイントを選択します。
WAPM-2133TR
相談の中でも多いのが「Wi-Fiに繋がりにくくなった」「繋がらない」です、主な対策は最新機器と入れ替えることになります。原因はユーザーが増えたことですが周りの電波環境にも影響を受けることもあります。法人向けの機器は3年ほどで新しい機能を搭載した新製品が発売されていますので積極的な機器更新で対応する事になります。家庭と違い法人設置では常に最新のWi-Fi機器を設置する事が重要と思います。
最新の法人向けWi-Fi機器
https://www.buffalo.jp/biz/product/child_category/pro-ap.html

更新を勧めるもう一つの理由は法人向けのWi-Fi機器ではリピーター機能(WDS)が古い機種とは認証方法が違うので更新時には数台まとめて導入します、詳しくはこちらのページをご覧ください。古い機種の転用はなるべく避けた方がいいでしょう。この部分はセキュリティ上の脆弱性になりますので今後も更新されることが予想されます。

サービスの責任分界点

社内でシステム管理をしていると様々な相談や問い合わせがあります。中にはシステムと関係の無い事も相談されることがありますがその場合は答えられる範囲は答えて専門の部署へエスカレーション(この場合はITILで言う機能的)し、後日解決したかどうか最後まで確認し問い合わせをクローズします。特に増えてきたのがスマホ関連の問い合わせです、キャリア、機種、OSによっても設定方法が違うのですべて覚えるわけにはいきません。

先日自分のスマホの機種変更でショップに行ったのですが、「これ以上のサポートは有料です」と月額課金の案内をされました、キャリアショップから見れば操作方法の説明などはコストに合わないようです。いわゆるサービスの責任分界点を明確にしようと言う動きです。昭和の時代、電気屋さんなどが配達・設置後に事細かく説明してくれて、こちらもお茶をだして迎えて過ごした時代が懐かしいです。今やこのようなサービスはコンシェルジュと言われる高額サービスになりました。

ドコモ

人件費が一番コストがかかる時代でのサービス要求は限界がある事を再認識したのですが、もっと明確に有償ラインを明示してほしいものです、いずれ「説明は別途有償」「操作説明込み価格」など表示されるかも知れません。結局スマホの機種変更は「オンラインショップ」で行いました。

パソコンは定期的に再起動しましょう

ここ最近パソコンの動作が遅くなったとの問い合わせが増えています、ある会社で調べてみるとテレワークで使用しているリモ-トパソコンを数週間一度も再起動なして使用、バックグラウンドでWindows Updateなどが適用されており再起動待ちの状態でした。このケースの多くは再起動する事で現象は改善します。

社内システム管理者はユーザーに対してリモートパソコンの定期的な再起動を周知します、Windows 10ではユーザーが容易にリモートパソコンを再起動できるようになりましたので助かります。Windows 7時代はデスクトップに再起動アイコンを設置して回ったのを思い出します。一方大きな会社ではリモ-トパソコン利用時間はルール化されていますので社内システム管理者が管理しています。


夏
梅雨が明けて気温が一気に上がりました、今年はテレワークの普及によってオフィスにあるリモートパソコンの電源を入れたままにする機会が増えています。ご存知ようにパソコンは発熱しますので夜間に室温は例年以上に上がります。締め切った夜間のオフィズでは40度近くになります
そこで対策として
1.夜間もエアコン、扇風機などを使用します
2.リモートパソコン本体の清掃をします
  ※オフィスに行くとホコリのかぶった本体をよく見ます
3.オフィスのパソコンキーボード、マウスは毎日除菌シートなどで清掃します
  ※コロナウイルス対策

サポートの時代変化

スマホの高機能化で設定や操作説明は以前と比べものにならないほど時間がかかるようになりキャリアショップなどでは予約制です。ショップではテーブルチャージではありませんがそれなりの手数料を取っていますが割に合うような金額ではありません。そのため最近ではサポート範囲を明確にしてその他のサポートを有料化しました。

中小企業の社内システム管理者は何でも知っていると思われスマホ、ナビ、電化製品まで色々な相談や質問を受けますが「ドコモに聞いて」「車の取説を見て」「電気機器のメーカーサポートに聞いて」と答えていました。平成の時代、社内システム管理者のパソコンのサポート範囲は無限でパソコン入替ではデータ移行はもちろんデスクトップ画面のアイコンの位置まで新パソコンで再現していました。

高齢者のパソコンサポート
高齢者のパソコンサポートはお話し相手になる事と思っています・・・

サポート環境は時代とともに変化していると思います(一般的な場合)
昭和-不具合があると「それは仕様です」と答えていました、原因不明時によく使用していました
平成-不具合があるとメーカーサービスマンも飛んでくる時代
令和-不具合があると有料保守契約に入っていないと取説、サポートページを見る

平成の時代は無料サービスが多い時期で社内システム管理者においては丸1日かけてパソコンの新規セットアップが許された時代でしたが今ではポイントのみ管理者が行いのこりはユーザーが自分で行うようになっています。つまり社員はパソコン各種デバイスが使えて当然の時代になっています。
関係ないですがレジ袋の有料化はなぜか納得できない。

テレワークと言うけれど

コロナウイルス感染拡大時には経営層からテレワーク導入について相談が続きましたが最近になってユーザー層から会社からノートパソコンを支給されテレワークするようになって様々な問い合わせが増えました。ほとんどの原因がテレワークには向いていない業務を抱えているのに「とにかくテレワーク」という昭和の時代の押しつけばなんとかなる管理職の存在です。

テレワーク
テレワーク情報
https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/telework/furusato-telework/guidebook/index.html

そのような管理職の特徴はテレワーク対象者の業務内容を把握していない、テレワークの仕組み、導入手順書などを理解していませんし読みもしないようです。またそのような会社ではパソコンのみ提供すればテレワークと勘違いしています。しっかりと対応するには社内にシステム管理する部署や人員が配置されていれば管理部門で社内ルールで定義を明確にすることでテレワークできない業務の仕訳が可能になります。この部分を手抜きすると余計な費用と手間がかかってしまいます。この社内ルールがなかなか出来なくてテレワークが遅れている会社がありますが、こちらの方がある意味健全と言えるかも知れません。

よくある問い合わせのキーワード
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